PLAY ELECTRIC. 街が、遊び場。 MINI ELECTRIC

MINIらしさで、サステナビリティは加速する。

電気のチカラで、MINIのたのしさがさらに進化。

タイヤは四隅、オーバーハングをぎりぎりまで短く。MINIが長年大切にしてきたこのデザインは、実は電気自動車にふさわしい“理想形”だったのです。バッテリーをボディーの下に配置し、重心は低く、コーナーではひらりと身をかわすゴーカートのような安定感。MINIの魅力は、電気自動車になってますます冴えわたるものに。アクセルをひと踏みすれば、思わずドライバーの頬がゆるむシャープな加速。ガソリンモデルとは一線を画した新しい走りが、MINIの歴史に新しいページを刻みます。

充電も、MINIに乗るたのしさのひとつに。

自宅で充電できるから、もうガソリンスタンドに立ち寄る必要はありません。
さらに、付属のMINI充電カードがあれば、外出先でもスピーディーにチャージが完了。
コーヒー片手に、充電中も自分時間をたのしめる。それが、MINI Electricの新しい日常です。

試乗依頼

MINI ELECTRIC FAMILY. 個性溢れる3つのエレクトリックモデル。

THE NEW ALL-ELECTRIC MINI ACEMAN.
THE NEW ALL-ELECTRIC MINI COOPER.
All-Electric MINI Countryman.

見積依頼

電気自動車 購入サポート

MINIの電気自動車は、補助金・税制優遇、充電のサポート、メインテナンス 保証などのサポートを提供いたします。 電気自動車は、国や自治体の補助金や税制優遇措置の対象となるため、税負担を大幅に軽減できるのも大きな魅力です。 また、ご家庭の電気料金プランによっては、充電にかかる費用を抑えることも可能になります。 ぜひお気に入りのAll-Electric MINIを見つけてください。

MINIの電気自動車についてもっと詳しく

MINIの電気自動車は、環境性能に優れたクルマに対して交付されるクリーンエネルギー自動車導入促進補助金に加え、自動車関連の税金が軽減または免税となるエコカー減税／グリーン化特例の対象です。

*1：クリーンエネルギー自動車導入促進補助金は新車モデルが対象です（車種毎の同補助金額は、本ページ下部の車種別の記載をご参照ください）。別途、自治体独自の補助金が適用される場合があります。また、補助金にはそれぞれ申請期限や申請条件がありますので、詳しくはMINI正規ディーラーまでお問い合わせください。補助金は、購入者の申請に基づき、審査機関の交付決定後、後日、申請者に直接交付されます。さらに申請総額が予算額に達した場合、申請期限を待たずに受付終了となる場合もありますのでご注意ください。なお、法令情報の正確性についての責任は負いかねますので、必ず事前に、一般社団法人次世代自動車振興センターのWebサイト（http://www.cev-pc.or.jp/hojo/cev.html）等を併せてご確認ください。

*2：対象モデルを2026年4月30日までにご登録完了いただいた場合。車種、グレード及びオプション選択等により、減税額は異なりますので、対象外となる場合もあります。適用条件について、詳しくはMINI正規ディーラーまでお問い合わせください。なお、法令情報の正確性についての責任は負いかねますので、必ず事前に、国土交通省のWebサイト（https://www.mlit.go.jp/jidosha/jidosha_fr1_000028.html）および日本自動車輸入組合のWebサイト（https://www.jaia-jp.org/ja/member/ecocar-tax-deduction/）等を併せてご確認ください。

*3：対象モデルを2026年3月31日までにご登録完了いただいた場合、翌年度の自動車税が減税されます。車種、グレード及びオプション選択等により、減税額は異なりますので、対象外となる場合もあります。適用条件について、詳しくはMINI正規ディーラーまでお問い合わせください。なお、法令情報の正確性についての責任は負いかねますので、必ず事前に、国土交通省のWebサイト（https://www.mlit.go.jp/jidosha/jidosha_fr1_000028.html）等を併せてご確認ください。

*4：車種、グレード及びオプション選択等により、減税額は異なりますので、対象外となる場合もあります。適用条件について、詳しくはMINI正規ディーラーまでお問い合わせください。法令情報の正確性についての責任は負いかねますので、必ず事前に、所管の都道府県のWebサイト等を併せてご確認ください。

*5：課税率3%として算定した場合の概ねの金額となります。法令情報の正確性についての責任は負いかねますので、必ず事前に、所管の都道府県のWebサイト等を併せてご確認ください。